2018年10月29日

2019年度 音楽公演への助成

1.名称
2019年度 音楽公演への助成

2.締切期日
2018年10月1日〜11月12日(必着)

3.事業内容と対象団体と補助・助成
オーケストラ・オペラ・室内楽等の日本のプロの音楽団体が主催する創造的な音楽公演。また、それに伴う文化芸術の普及及び育成も含みます。
いずれも外国で開催されるものは、日本で企画し外国で公演するものに限ります。
原則として4年連続して助成は受けられません。
高度の芸術水準を有し、純粋な芸術活動であるために、採算の取れにくい活動。
2019年4月〜2020年3月末までの1年間に実施されるもの。

助成金額は、1件あたりの限度額を100万円とし、応募された企画の規模、内容等を勘案して、個々に額を決定します。

4.お問合せ先
〒103-8210 東京都中央区日本橋茅場町1-14-10
公益財団法人 花王芸術・科学財団 事務局
TEL 03(3660)7055
FAX 03(3660)7994
Webサイト http://www.kao-foundation.or.jp/
E-Mail zaidan.art@kao.co.jp
※応募受付期間中のみ有効。メールでのご質問等は受付けておりませんので事務局まで直接お問合せ下さい。

5.詳細情報
http://www.kao-foundation.or.jp/assist/art/music_performance.html
http://www.kao-foundation.or.jp/wp/wp-content/uploads/2018/08/mus_per_guideline_h30.pdf

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(スタッフ 松嶋)
posted by iCASC2 at 08:53| 補助助成

2018年10月20日

2019年度 社会福祉助成事業

1.名称
2019年度 社会福祉助成事業

2.締切期日
2018年11月1日〜2018年12月15日(消印有効)

3.事業内容と対象団体と補助・助成
<研修事業>
対象事業
・福祉施設職員の方などを対象としたケース
福祉施設職員等が幅広い視野と専門性を持って福祉サービスの支援業務向上に携わるために実習する研修事業
・地域住民の方などを対象としたケース
福祉サービスのあり方や専門的知識・技能の習得などをテーマとして開催される集合研修事業(研修会、セミナー、講演会など)
対象経費
講師謝金・交通費・宿泊費・会場費・報告書作成費

助成金額
1件(1団体)あたりの上限額50万円(総額2,000万円以内)
※助成対象経費合計の80%以内かつ50万円以内となります。

4.お問合せ先
提出先/〒130-0022 東京都墨田区江東橋4-24-3
公益財団法人 日本社会福祉弘済会 助成事業係 
TEL:03-3846-2172

5.詳細情報
https://www.nisshasai.jp/fukusijyoseijigyo/jyoseiyoukou-2019.html
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(スタッフ 松嶋)

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平成31年度 河川基金助成

1. 名称
平成31年度 河川基金助成
2. 締切期日

2018年10月1日(月)〜11月30日(金) 18時まで

3. 事業内容と対象団体と補助・助成

●部門
河川基金は「研究者・研究機関部門」「川づくり団体部門」「学校部門」の3部門があり よりよい”川づくり”に役立つ様々な活動を支援します。

●研究者・研究機関部門
防災・減災や河川・流域の視点から 治水・利水・環境に関する新たな科学的知見を得る取り組みや新技術の開発に向けた調査・研究を行う
研究機関等に助成を行います。

●川づくり団体部門
河川や流域への理解を深めることにより、川や流域をより健全な姿に変える、あるいは戻すための活動を行う市民団体等(川づくり団体)に助成を行います。

●学校部門
学校教育の現場において、河川・流域を題材に防災、環境、歴史・文化等を学習する河川教育に取り組む、小学校・中学校・高等学校、特別支援学校、幼稚園等に助成を行います。

●助成金額 (1件の上限額 3,000,000円)

4. お問い合わせ先

(担当 公益財団法人河川財団 基金事業部 仲村 益田 関根)
TEL 03−5847−8303
お問い合わせは 下記の時間帯にお願いします。
【9:15〜12:00・13:00〜17:30(土曜、日曜、祝祭日を除く)】

5. 詳細情報
ホームページをご参照ください。
http://www.kasen.or.jp/kikin/info/itemid793-001066.html

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(スタッフ 田島)
posted by iCASC2 at 16:26| 補助助成

「全日本社会貢献団体機構」社会貢献活動支援のための助成

1. 名称
「全日本社会貢献団体機構」社会貢献活動支援のための助成
2. 締切期日
2018年11月12日(月)〜2018年12月14日(金)17:00 原本及びデータ必着

3. 事業内容と対象団体と補助・助成

1. 事業内容
2. (1.子どもの健全育成支援
少子高齢化が進む中、21世紀の社会が活力ある豊かな社会となることを目的に、次代を担う子どもたちがたくましく健やかに成長することを願う。
3. (2.災害復興コミュニティ支援 (地震・水害・台風などの大規模災害等)
東日本大震災、熊本地震、北海道胆振東部地震や、九州北部豪雨、西日本豪雨、台風などによる大規模災害被災地で、安定した生活を取り戻すことを願う。

対象団体

- 民間の非営利組織であること(法人格の有無や種類を問いません)
- 日本国内に事務所・連絡先があること
- 政治、宗教活動を目的とせず、また反社会的勢力とは一切関わりがないこと
- 金融機関に申請団体名義の口座があること
※ 個人が単独で運営・実施する事業は対象となりません。*
- 民間の非営利組織であること(法人格の有無や種類を問いません)
- 日本国内に事務所・連絡先があること
- 政治、宗教活動を目的とせず、また反社会的勢力とは一切関わりがないこと
- 金融機関に申請団体名義の口座があること
※ 個人が単独で運営・実施する事業は対象となりません。

助成限度額:1件あたり250万円
4. お問合せ先

〒162-0844 東京都新宿区市谷八幡町16 市ヶ谷見附ハイム103
全日本社会貢献団体機構 事務局
TEL : 03-5227-1047 FAX : 03-5227-1049 E-Mail : josei-jigyo@ajosc.org
※ 問い合わせ受付時間…平日(月〜金) 10:00〜17:00
5. 詳細情報
http://www.ajosc.org/subsidy/application.html
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(スタッフ 田島)
posted by iCASC2 at 16:22| 補助助成

2018年10月14日

2019年度 音楽活動・国際交流・研究等への助成

1.名称
2019年度 音楽活動・国際交流・研究等への助成

2.締切期日
2019年1月11日(金)<必着>

3.事業内容と対象団体と補助・助成
(1)公演活動助成
国内における電子技術を応用したコンサート等に対する資金援助
電子技術を幅広く応用した芸術的な活動(ジャンル問わず)
電子楽器の新しい可能性を提案する画期的かつ独創的な創作、または企画
芸術的水準が高く地域文化向上に資するなど、啓蒙的意義のある活動
若手芸術家に発表の機会を与える活動
(2)講演会助成
電子技術や電子楽器を活用した音楽の普及および振興を目的とした講演会、シンポジウム、セミナーなどの事業への資金援助
(3)調査・研究助成
電子技術を活用した音楽表現法、音楽教育方法に関する調査・研究に対する資金援助
(4)国際交流助成
国内演奏家の海外公演、海外演奏家の招聘等に対する資金援助

助成額は、1件あたり10万〜200万円程度
(開催規模、内容等に応じて決定します。)

4.お問合せ先
9:30〜17:00(土・日・祝日を除く)
公益財団法人かけはし芸術文化振興財団事務局助成応募係
TEL:03−6265−1821
E-mail:info@kakehashi-foundation.jp

5.詳細情報
http://www.kakehashi-foundation.jp/activity/support/2019_require_grant/
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(スタッフ 松嶋)
posted by iCASC2 at 15:33| 補助助成

文化の国際交流活動に対する助成

1. 名称 
文化の国際交流活動に対する助成

2. 締切期日
平成30年10月1日(月)〜11月30日(金)

3. 事業内容と対象団体と補助・助成
助成対象
以下の@〜Dのすべてを満たす事業を対象とします。
@平成 31(2019)年度(平成 31(2019)年 4 月 1 日〜2020 年 3 月 31 日)に実施する事業で
あること
※事業終了日が平成 31(2019)年度を超える場合も可。
A実施主体が日本国内に所在する団体であること
B実施主体および交流相手がアマチュアであること
※公立・私立を問わず、学校・大学も可。学校・大学を除き、地方公共団体が主体の団体は対象外。
C実施事業が「音楽」「郷土芸能」の分野であること
※対象外:美術、書道、茶道、工芸、映画、演劇、バレエ、ダンス、パントマイム、食文化 等
D実施事業が派遣もしくは招聘を通じた国際交流事業であること
※対象外:コンクール、プロを派遣もしくは招聘する事業

助成金額  1 件につき 50 万円
助成件数  8〜10 件(予定)

4. お問合せ先
公益財団法人 三井住友海上文化財団 担当:宮下、早川
〒104-0031 東京都中央区京橋 1-6-1 三井住友海上テプコビル 5 階
TEL:03-3562-9523 / FAX:03-3535-7635 / e メール:jyosei@ms-ins-bunkazaidan.or.jp

5. 詳細情報
http://www.ms-ins-bunkazaidan.or.jp/assist/form/
http://www.ms-ins-bunkazaidan.or.jp/assist/form/
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(スタッフ 松嶋)
posted by iCASC2 at 15:32| 補助助成

2018年10月12日

セブン-イレブン記念財団 活動助成

1.名称
セブン-イレブン記念財団 活動助成

2.締切期日
2018年10月1日(土)〜11月15日(木)

3.事業内容、対象団体、助成金
●事業内容
環境市民団体の活動に直接必要な経費を支援
●対象団体
環境活動を行っているNPO法人・一般社団法人・任意団体
※上記以外の法人、観光協会、商店会などは対象外です。
●助成金
・ NPO法人、一般社団法人:1団体あたり上限200万円
・任意団体:1団体あたり上限100万円
・助成金額:総額1億円

4.問い合わせ先
一般財団法人 セブン-イレブン記念財団
〒102-8455 東京都千代田区二番町8番地8
TEL:03-6238-3872 FAX:03-3261-2513
(電話受付時間 9:30〜17:00 *土・日曜日を除く)
Eメール:oubo.19b@7midori.org (2018年11月30日まで開設)
URL:http://www.7midori.org

5.詳細情報
パンフレット(pdf):http://www.7midori.org/josei/download/panphlet19.pdf
ホームページ:http://www.7midori.org/josei/

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(スタッフ 野田)
posted by iCASC2 at 18:10| 補助助成

2018年10月06日

平 成 3 1 年 度 地 球 環 境 基 金 助 成 金

1.名称
平 成 3 1 年 度 地 球 環 境 基 金 助 成 金

2.締切期日
平成30年11月5日(月)〜平成30年12月5日(水)(必着)

3.事業内容と対象団体と補助・助成
はじめる助成 地域活動の種を育て、地域に根付いた活動を中心に、地域からの環境保全のボトムアップの充実を目指す支援制度
年間助成額 50 万円〜300 万円

つづける助成 地域に根ざすことなどを目指して始めた活動が、継続し、持続的な活動へと定着することを支援する制度
年間助成額 50 万円〜300 万円

ひろげる助成 課題解決能力等に磨きをかけ、より効果的な活動の展開を実現し団体組織のステップアップを目指す支援制度
年間助成額 200 万円〜800 万円(イ案件)200 万円〜600 万円(ロ・ハ案件)

フロントランナー助成 日本の環境 NGO・NPO が中心となり、市民社会に新たなモデルや制度を生み出すための支援制度
年間助成額 600 万円〜1,200 万円

プラットフォーム助成 日本の環境 NGO・NPOが他NGO・NPO などと横断的に協働・連携し特定の環境課題解決のために大きな役割を果たすことを目指す支援制度
年間助成額 200 万円〜800 万円

復興支援助成 東日本大震災及び熊本地震の被災地域における環境保全を通じて、これら地域の復興に貢献しようとする活動への支援制度
年間助成額 100 万円〜500 万円

特別助成 東京 2020 大会の開催に向け、環境面でのレガシー、市民参加による環境保全のムーブメントの創出を目指す支援制度
年間助成額 200 万円〜600 万円

LOVE BLUE 助成(企業協働プロジェクト) (一社)日本釣用品工業会から
の寄附を原資とした水辺の環境保全を目的とした企業協働プロジェクト 年間助成額 継続分を含む寄附総額の範囲内(1年間あたり)平成 31 年度は総額 1,350 万円

4. お問い合わせ先
独立行政法人環境再生保全機構 地球環境基金地球環境基金課
TEL:004-520-9505 FAX: 004-520-2192
E-mail:c-kikin@erca.go.jp ホームページ:http://www.erca.go.jp/jfge

5.詳細情報
https://www.erca.go.jp/jfge/subsidy/index.html
https://www.erca.go.jp/jfge/subsidy/application/download/h31_jyosei_bosyu01.pdf

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独立行政法人環境再生保全機構からの情報提供です。(スタッフ松嶋)
posted by iCASC2 at 11:09| 補助助成

平成30年度 芸術文化振興基金(舞台芸術等の創造普及活動)

1. 名称
平成30年度 芸術文化振興基金(舞台芸術等の創造普及活動)

2. 締切期日
2018年11月1日(木)〜2018年11月11日(日)

3. 事業内容と対象団体と補助・助成
・優れた実績や豊かな将来性を有するが財政的基盤が十分でない芸術文化団体等の創造・普及活動
・次代を担うことが期待される芸術家等の芸術文化活動
・芸術文化の新たな局面を切り開く先駆的・実験的な創造活動
・優れた芸術文化活動で、かつ、その性格上採算の望めない活動

1.現代舞台芸術 創造普及活動(音楽・舞踊・演劇)
2.伝統芸能の公開活動
3.美術の創造普及活動
4.多分野共同等 芸術創造活動

●対象団体
(1)一般社団法人、一般財団法人、公益社団法人、公益財団法人
(2)特定非営利活動法人(NPO法人)
(3)法人格を有しない団体(任意団体)

●助成金額
助成金の額は、助成対象経費の2分の1以内、かつ、自己負担金と同額以下の額とします。なお、助成金の額は予算の範囲内で算定されますので、要望額の全額が認められるとは限りません。(1件の上限額
なし)

4. お問い合わせ先
お問合せ先一覧
下記のホームページをご参照ください。
https://www.ntj.jac.go.jp/kikin.html#contactList

5. 詳細情報
ホームページをご参照ください。
https://www.ntj.jac.go.jp/kikin/lp/2018/bosyuu_0.html

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(スタッフ 田島)
posted by iCASC2 at 09:47| 補助助成

2018年09月22日

住友理工あったか未来基金

1.名称
住友理工あったか未来基金

2.締切期日
2018年9月10日(月)〜2018年10月5日(金)18時必着

3.事業内容と対象団体と補助・助成
「住友理工あったか未来基金」は、住友理工グループが目指す「社会課題への積極的取り組みを通じて社会的価値を生み出し、それとともに企業価値の向上に寄与する」という社会貢献活動の理念から、深刻化する子どもの課題解決に取り組む非営利団体(NPO)をサポートするしくみとして設置されました。基金名には、「すべての子どもがあたたかな未来を描けるように」という思いが込められています。

ひとりでも多くの、困難な状況に置かれた子どもたちの未来を創造したい助成先を募集します。ふるってご応募ください。

●対象団体
下記のすべてに該当する団体が対象となります。
(1)愛知県内に事務所を置く非営利団体(法人格の有無は不問)
(2)団体として組織が確立しており、会計が明確かつ適正に処理されている団体
(3)以下のいずれにも該当しない団体
・個人的な活動や趣味的なサークルなどの団体
・政治活動や宗教活動を主たる目的とする団体
・暴力団(暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律(平成3年法律第77号)第2条第2号に規定する暴力団をいう。以下同じ)又は暴力団若しくはその構成員の統制下にある団体(以下「暴力団等」という。)、その他法令、公序良俗等に違反する団体
(4)「子どもたちに関する社会課題解決に向けた」事業を継続的に実施している団体
(5)情報公開、取り組みへの取材、報告書の提出・公表、事業報告会への参加に同意する団体(※)
※:公表内容・範囲、方法については事前に確認の上、プライバシー等の配慮をしたものとします。
(6)下記1、2のいずれかで団体・事業の概要、および財務状況が確認できる団体であること
<情報開示方法:1>書類での情報開示
「規約(会則等)」「構成員名簿」「前年度収支決算書」の提出(コピー可)により、団体・事業の概要、および財務状況が確認できる団体であること
<情報開示方法:2>インターネット上での情報開示
公益コミュニティサイト「CANPAN」に団体登録し、情報開示レベル★5つを取得していること

●助成対象事業
以下のいずれにも該当しない事業で、前項の「3.対象団体」が実施する愛知県内の「子どもたちに関する社会課題解決に向けた」事業を対象とします。原則として、2018年11月1日から2019年3月31日の事業とします。

<対象とならない事業>
・営利を目的とする活動
・個人的な活動や趣味的なサークル活動
・政治活動や宗教活動を目的とする活動
・暴力団等と関係のある活動、その他法令、公序良俗等に違反する活動

●助成金額
@助成総額:80万円(申請金額の上限:40万円)
A採択予定件数:2件

●助成金の使途
申請いただいた事業の執行に関わるものであれば、助成金の使途に制限はありません。申請金額全額を、人件費や家賃に充当することも可能ですが、その必要性と継続性に関する説明をわかりやすく記入してください。

4.お問合せ先
公益財団法人あいちコミュニティ財団 事務局
担当:山田、都築
E-mail: office@aichi-community.jp
tel: 052-936-5101 fax: 052-936-5106
〒461-0002 愛知県名古屋市東区代官町39-18 日本陶磁器センタービル2F

5.詳細情報
http://aichi-community.jp/programs/25765

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(スタッフ 長尾)
posted by iCASC2 at 14:19| 補助助成